１９８６年１１月２ｌ日，伊豆大島火山が割れ目噴火を起こし，全島民が島
外避難をしたあの時から，ちょうど１０年になります．山腹の割れ目は，１４
２１年に島の南部で起きて以来のことですから，大島火山にとっては５６５年
ぶりの出来事だったのです．
この間，噴火活動は山頂部に限られ，しかも安永の大噴火で中央火口丘・三
原山が生じてからは，すべて三原山の山頂火口からの噴火でした．島の人びと
は，三原山の火口から燃え上がる火を「御神火」と呼んで崇め，また鳥の重要
な観光資源としてきました．
１９８６年の噴火のときも，ｌ１月１５日に始まった山頂噴火で，溶岩の火
柱が天高く上り，その壮観をひとめ見ようと，多くの観光客が島を訪れていま
した．とくに１１月２３〜２４日の連休には，どっと観光客が押し寄せるもの
と期待を寄せていたのです．その矢先の２ｌ日夕方，火口原で割れ目噴火が発
生したのです．
図１ 伊豆 大島．火口原での割れ目噴火（阿部勝征氏撮影）．
１つの島の住民が，すべての生活を投げうって島外へ避難したのは，日本では初めてのことです．この島外避難は，穏やかな天候という幸運にも恵まれて， 比較的スムーズに進行しました．また島という地域社会で，住民どうしの連帯 感が強かったことも，避難活動を円滑にした背景だったと思います．海外の火 山関係者からも，「１万人の島外避難が，ひと晩のうちによく実行できたもの だ」という驚きの評価を受けたものです．
約１ケ月にわたった避難生活のあと，全員が帰島しました．この噴火によっ ては，さいわい人的被害はなかったものの，ひと月のあいだ，島民が島を留守 にしていたために，島の経済活動・産業活動が停止し，経済的損失は図り知れ ないものになりました．被害総額は，２１億円あまりと見積もられています．
この噴火のあと，国は１１億２３００万円を予備費から支出し，伊豆大島火 山の観測体制を強化しました．島の各所に，地震計や傾斜計，伸縮計などが設 置され，次の大噴火に備えて観測と監視が行われています．
防災用の道路も整備されました．避難路が新設されたり，御神火茶屋に登る 白動車道も複数路線になりました．
ｌ０年経ったいま，大島火山は静穏な状態を保っていますが，将来また規模 の大きな噴火を起こすことは間違いありません．大島町は，収入の約７割を観 光に依存しています．つまり，火山あっての大島であり，火山が島民の生活を 支えているといってもいいでしょう．その火山が，１０年前，予想もしない割 れ目噴火を起こしたために，島民の生活基盤そのものが揺り動かされてしまっ たのです．しかし島の人びとは，これからも火山に頼って生きていかなければ なりません．生活の糧としての火山と，生活を脅かすものとしての火山という ２つの顔の狭間で，暮らしていかなければならないのです．つまり，火山と人 間とがいかに共存を果たしていくかが，将来にわたって問われているのだとい うことができます．
ここ２０年ほどの間に，日本の国内でも，また海外でも，あらゆるタイプの 火山災害が起きてきました．火山災害の見本市といってもいいほどです．
〔日本の例〕
１９７７年８月に始まった有珠山の噴火では，降下噴出物によって建物や農
作物に被害を生じました．大量の軽石が温泉街に降り注いだために，住民の避
難が行われました．翌７８年１０月には，大雨とともに泥流が発生，温泉街に
流れ込んで３人の犠牲者をだしました．
ｌ９８３年１０月３日，三宅島が噴火，溶岩が流出して阿古の集落をほとん
ど呑みこんでしまいました．海岸付近では，マグマ水蒸気爆発も発生しました．
さいわい三宅村の対応が早かったために，１人の死傷者もださずにすみました．
ｌ９８８年１２月，十勝岳が噴火，雪どけ泥流の発生する危険があったため，
麓の上富良野町や美瑛町の一部住民が避難しました．
ｌ９８９年７月，伊東沖で海底噴火が発生，被害はなかったものの，水深９
０ｍの海底に小さな単成火山を新たに生じました．
１９９０年ｌ１月に始まった雲仙岳の噴火では，９１年５月に溶岩ドームが
出現，その先端が崩壊して火砕流が発生しはじめ，６月３日には４３人の犠牲
者を出しました．その後も雲仙岳の活動は続き，９５年２月に溶岩ドームの成
長が止まるまで火砕流は発生しつづけ，東〜北東の斜面は，火砕流の堆積物に
厚くおおわれてしまいました．この間，多くの家屋が火砕流で焼かれ，土石流
に埋まり，農耕地も失われました．今後も大雨が降れば，火砕流堆積物が流れ
出して土石流を発生させることは必定です．そのため，いま砂防ダムなど防災
施設の整備が急がれているところです．火山活動は停止しても，その後遺症は，
重く長いものなのです．
図２ 雲仙 火山．普賢岳の火砕流（中田節也氏撮影）．
〔海外の例〕
ｌ９８０年５月１８日，アメリカ西海岸にあるセントヘレンズ火山が，大規 模な山体崩壊とともに大噴火を起こし，岩屑流や泥流，それに崩壊とともに発 生した爆風によって，火山の周辺は荒廃に帰してしまいました．崩れ去った山 頂部は５００ｍも低下し，そのあとにはカルデラ状の窪みを生じました．
図３ セン トへレンズ山（1993年伊藤撮影）．
ｌ９８５年１１月，南米コロンビアのネバデルルイス火山が噴火，山頂火口 から火砕流が流出して氷河の上に広がりました．そのため，氷河の氷が融けて 大規模な泥流が発生，麓の町を襲い，約２５０００人の犠牲者をだしました．
ｌ９８６年８月，カメルーンのニオス湖（火口湖）から大量の二酸化炭素が 流出して谷を流下したために，谷沿いに点在していた集落で，約１７００人の 住民が窒息死しました．
ｌ９９１年６月，フィリピンのピナツボ火山が大噴火，火砕流が山頂火口か ら半径約１０ｋｍにわたって流下しました．また大量の火山灰が降り積もった ために，その重みで建物が潰れたりしました．山腹を埋めた大量の火山噴出物 は，以後，台風などによる大雨とともに，泥流となって麓に流れ下り，次々と 村を呑みこんできました．この状況は，今も続いていて，山麓に住む人びとの 脅威になっています．
このように見てくると，火山の噴火に伴って想定されるあらゆるタイプの災 害が，ここ２０年ほどの間に世界中で起きてきたことがわかるのです．
ひとたび大噴火を引き起こせば，恐ろしい災害を発生させる火山ですが，ふ
だんは，私たちに多くの恵をもたらしてくれる有り難い存在です．
美しい風景や温泉，豊かな湧き水，肥沃な土壌と，火山の与えてくれる恩恵
は尽きません．だから，火山周辺の土地利用はたいへん進んでいて，山腹や山
麓に多くの人が住みついていますし，その一方で，観光開発の手も，火山の斜
面をどんどん這い上がっています．火山が静穏なときは，その恵みに，人間は
どっぷりと漬かっているといってもいいでしょう．
だが，とつぜん火山が眠りを覚ますと，それは大きな脅威となって人間社会
に降りかかってきます．だからこそ，火山周辺に生活を展開する人びとにとっ
ては，火山といかにうまくつきあっていくかが問われるのです．
それには，火山が静がなとき，つまり平常時に何をしておくかが，きわめて
重要です．
火山には個性があります．どんなタイプの噴火を起こすかは，火山ごとに異な
ります．また同じ火山でも，時によって異なるタイプの噴火をすることがあり
ます．そうした火山の性質をよく把握したうえで，将来大きな噴火が発生した
とき，山麓のどんな環境の所に，どんなタイプの災害が起きやすいかを予測し
ておくことが重要なのです．
そうした予測の結果を，ハザードマップ（災害予測図）にまとめ，防災のた
めの基礎的な情報資料としておく必要があります．現在，伊豆諸島の活火山で
は，伊豆大島と三宅島で，ハザードマップが作成・公表されています．
しかし日本全体を見渡すと，ハザードマップが整備されている活火山は，ま
だ数えるほどしかありません．
日本列島には，８６の活火山があります．このうち，ｌ０火山は北方領土に
ありますし，ｌ２は海底火山です．これらを除いた６３が，北方領土を除いた
陸上にある活火山です．しかもそのほとんどの火山で，土地利用が進み，観光
開発も行われています．
これらのうち，地元の自治体の手でハザードマップが整備さている火山は，
現在のところ１２に過ぎません．全陸上火山のｌ／５にも充たないのです．
なぜハザードマップの整備が遅れているのでしょうか．理由の１つは，観光
地であるがために，火山噴火の危険性などをうたえば，地元のイメージが低下
して，観光客の数が減少することを心配するからです．
しかしよく考えてみると，火山の美しい風景や温泉など，火山の限りない恵
みを観光の資源として客を招くのであれば，訪れる観光客の安全を守る責務が，
招き寄せる側にあることはいうまでもありません．むしろ，防災対策が整備さ
れていること自体を，観光の目玉にするぐらいの意識の改革が必要ではないで
しょうか．
それにハザードマップは，作りさえすればよいというものではありません．
それが活用できなければ，防災上まったく意味がないのです．
先に挙げたｌ９８５年ネバデルルイス山の噴火のとき，国（コロンビア）は，
立派なハザードマップを作成して，地元の自治体に配付していました．そして
泥流は，ほぼ予測されたとおりの経路を流下しました．しかし残念なことに，
このハザードマップは防災の役には立たず，２５０００人もの死者をだしてし
まったのです．なぜかといえば，ハザードマップを配られた地元の白治体に，
その内容を読み取る能カがなかったからです．
図４ ネバ ドデルルイス火山のハザードマップ（INGEOMINAS作成）．
ハザードマップを将来の防災にどのように生かすかは，地域行政の課題であ り，それを公表するとき，住民がその中身を理解できるように広報することも 大切です．
火山の麓に住む以上，一人ひとりが，火山現象についての正しい知識をもつ とともに，いざというときには，どのように行動し，どのように協力しあって 災害を軽減するか，行政と住民が一体となった防災への取り組みが望まれるの です．